《 FP提案書工房 》
FP上級資格CFP®
認定者が作成


住宅購入相談にピッタリの、『一緒にシミュレーション相談』あります。
■繰り上げ返済はコチラ ■住宅ローン借り換えはコチラ
相談内容→ マイホーム計画 住宅購入可能額分析

 あなたの考えと、私の知識と経験を合わせ、
一緒にシュミレーションすれば、
住宅買った後の後悔や不安は減るはずです。

NEW!インフォシーク(楽●点)のコンテンツ、マネーコラムを書きました。
(コラム)子供の計画のあるご家庭は、繰上げ返済に気をつけて!
↑住宅ローン繰上げ返済を考えている人はぜひご覧ください。
NEW!インフォシーク(楽●点)のコンテンツ、マネーコラムを書きました。2
(コラム)住宅ローン返済中に、初めて自動車を購入する人は気をつけて!
↑住宅ローン返済中の方はぜひご覧ください。

☆本格マイホーム購入シミュレーション☆
住宅購入可能額と住宅ローンの組み方を
一緒にシミュレーションしてベスト条件を探しましょう!

■マイホーム計画は失敗できません。

物件価格やローン返済額はもちろん、物件価格で、今後の生活が決まってしまいます。

・子供をもう1人欲しい!
・妻が働く必要のある時期と年収は?
・子供の教育資金はいくらかかる?
・子供の成長とともに増える生活費等

これら将来の収入と支出などのデータ(あなたの情報と統計データ)を元に、資金推移の分析をします。

 この分析により、マイホーム計画で最も重要な、住宅購入可能額(ご希望の物件を購入してもローン返済に問題ないかを分析し、無理があると思われる場合は限度額)を提示したり、支出をどの程度減らせば購入可能かを算出します。
【マンション、一戸建て、建て替え、借地、定期借地権付マンションなど】

住宅購入後の貯蓄残高の推移。住宅購入価格は将来全てに影響してきます。
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住宅は、ほどんどのご家庭で人生で一番高い買い物です。
 銀行から貸してくれるだけ借りてしまうと、
「現在」は払えても、「将来的」に返済ができなくなり、最悪は家を手放すことになりかねません。
 未来予測に基づいた返済計画を立てることにより、無謀な住宅購入を避けることができます。
■この物件買っても大丈夫?無理なら、いくらまで買えるの?
■3年後に購入を考えていて、子供もそろそろ欲しいけど大丈夫?
■ローン完済時期が定年以降までになるけど問題ない?
こんな不安を一緒にシミュレーションをして解決します。
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★【料金】
一緒にシミュレーション相談
をご依頼ください。その時に「住宅購入可能額を知りたい」とお伝えください。追加料金は発生しません。

高額住宅購入のメリット、デメリット


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●おまけ(短期固定金利、変動金利について)
住宅購入時に長期のローンを組みますが、1〜5年程度の短期固定金利や変動金利を選択した場合、更新時に金利が上昇していると、毎月の返済額が増加します。
この増加分だけでも厳しい家庭は存在しますが、教育費などの負担増が重なると、更にローン地獄となる可能性が高くなります。
確かに、これらの金利は長期固定金利と比べ低くなっており、銀行から借りられる金額も多くなるので、ご希望の物件が買えるかもしれません。
金利の差による購入価格の差額を取るか、安心を取るか。
☆金利の安い短期固定や変動金利を選択する人は、間違いなく
人生において最大のギャンブルという事を認識した上で選択した方が良いと思います。

2006.06.25追加
●おまけ(追加)、長期固定金利を選ばなければ数百万円単位で得する方もいます。
低金利政策が続く中、短期金利が長期金利に比べ大幅に低くなっています。(逆に言うと、長期金利が割高)。
このため、通常の景気と金利の関係では、景気回復期には長期固定金利を組むことがベストなわけですが、この政策のせいで、単純に『長期固定金利にするべき』とはいえません。

◆長期固定を選ばないほうが、利息の支払い総額が少なくなる人とは
・借り入れ時には毎月の返済額とのの関係で、ローン期間を伸ばさなければならないが、家計に余裕があるため、繰上げ返済を積極的にできる人。
・10年から20年未満と超長期のローンを組まなくて済む人です(短期金利、長期金利の金利関係により何年以下が良いかは異なります)。
この人たちにとっては、
短期固定金利はギャンブルとは言えず全期間の利息総額を数百万円単位で得する可能性が高くなります。
『金利が低ければ、毎月の返済額は同じでも元本の返済を多くできる。』というのがヒントです。
ただし、この考え方は、『ご自身の返済計画(○年後に△万円繰り上げ返済、その後は・・・に繰り上げ返済』という詳細な計画が無いと、おまけで話したとおり、ギャンブルになってしまうため注意してください。将来を分析しないと結論を出せない問題ですので、分析させていただかないとお答えできません。
※住宅購入可能額分析と、ローンの具体的な借り方診断は、イメージを掴みづらいため同時にできません、住宅購入可能額分析をご希望の場合は、全期間固定金利として検討をおこないます。

提案書の種類(メール相談可) 相談システム
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